「自転車保険、どこの会社がいいんだろう?」
「日本生命の自転車保険ってどうなんだろう?」
「日本生命の自転車保険の加入にあたって注意点はある?」
このように思ったことはありませんか?
そこでこの記事では、日本生命の自転車保険の概要を解説します。
日本生命の自転車保険のメリット・デメリット・注意しておきたい点もご紹介します。
ぜひ最後までご覧いただき、後悔のないように自転車保険を選びましょう。
日本生命の自転車保険「まるごとマモル」とは
日本生命の自転車保険には「まるごとマモル」という名前のプランがあります。「まるごとマモル」は、日本生命でのみ取り扱っている個人賠償責任保険。
個人賠償責任保険とは、日常で起こり得る損害賠償責任を補償するための保険です。他人にケガをさせたり、他人の物を壊したりした場合の、損害賠償責任の負担を軽減します。
損害賠償責任が生じる例として、以下のような事例が挙げられます。
- 自転車を運転中に、通行人にぶつかってケガをさせた
- 買い物中に、お店の商品を落として壊した
- 線路に立ち入って電車の運行を止めた
上記のような場合に、保険金を支払ってくれるのが、個人賠償責任保険です。
「まるごとマモル」の基本プランには、個人賠償責任保険と傷害死亡保険がついた「基本プラン」があります。また、オプションで「携行品プラン」「ゴルフプラン」があります。
携行品プランとは、外出の際に持ち歩いているものが、事故で壊れた場合に保険金が支払われるプランです。
ゴルフプランでは、ゴルフ中にホールインワンやアルバトロスを達成した際、負担した金額を補償します。ホールインワンやアルバトロスを達成すると、ゴルファーは関係者に記念品を渡したり、祝賀会を開いたりするのが慣習です。
日常で起こり得るアクシデントに備える保険の一つが、日本生命の「まるごとマモル」です。
高額賠償の事例
「自転車保険への加入は、そもそも必要なのか」と疑問に思いませんか?
過去に、自転車事故で高額の賠償請求がされた事例をご紹介します。
2013年、小学生が自転車を運転中に、62歳の女性と衝突した事故が発生しました。この事故で被害者の女性は意識が戻らなくなっています。裁判では、小学生の母親に9,521万円の賠償が命じられました。
他にも、自転車で走行していた男子高校生が、男性会社員をはねた事故があります。被害者の男性には言語機能を失う障害が残りました。この事故の裁判では、賠償金が9,266万円となりました。
以上2つの例を見ると、自転車事故でも1億円近い賠償金が課せられています。一般人が簡単に支払える金額ではありません。
▶その他の高額賠償金事例についてはこちら
このような事態に備え、個人賠償責任保険に加入しておく必要があります。日本生命の自転車保険であれば、個人賠償責任補償が無制限なので安心です。
次の項目から、日本生命の自転車保険のメリットについてご紹介します。
日本生命の自転車保険のメリット
日本生命の自転車保険には、以下4つのメリットがあります。
- 保険料が安い
- 個人賠償責任補償が無制限
- 別居している配偶者の両親も補償対象
- 示談交渉に24時間365日対応
それぞれ解説します。
1.保険料が安い
まず、保険料の安さがメリットとして挙げられます。保険料は最安で年間1,990円、月額に換算すると166円です。
2022年2月時点で、各プランは以下の料金になっています。
プラン | 年間の保険料 | 月額換算 |
基本プラン | 1,990円 | 166円 |
携行品プラン<本人型> | 3,140円 | 261円 |
携行品プラン<家族型> | 4,410円 | 367円 |
ゴルフプラン<本人型> | 6,400円 | 533円 |
※ゴルフプランには<家族型>はありません。
無制限補償がついて月額166円は、他社と比較してもなかなか見ない料金です。
「とにかく保険料が安いものを選びたい」という方におすすめです。
2.個人賠償責任補償が無制限
日本生命の自転車保険では、個人賠償責任の補償金額が無制限です。
個人賠償責任保険では、多くの保険で限度額が設けられています。限度額は1,000万円・5,000万円・無制限などさまざまです。好きな限度額を選ぶことが可能ですが、一般的に、限度額が上がるにつれて、保険料の負担も大きくなります。
日本生命の「まるごとマモル」では、保険金額が一律で無制限です。ご紹介した事例のように、万が一高額な賠償が請求されても心配ありません。
ちなみに、海外での事故の場合は、限度額が3億円になります。
3.別居している配偶者の両親も補償対象
日本生命の自転車保険では、本人および配偶者の別居の両親まで補償の対象です。
補償の対象は、同居している親族までの保険が多い中、別居の両親まで補償する保険は稀です。
自分の両親や配偶者の両親もまとめて補償の対象にしたい方は、日本生命の自転車保険でカバーできます。
4.示談交渉に24時間365日対応
示談交渉に24時間365日対応しているのも、日本生命の自転車保険のメリットです。示談交渉とは、事故が起きた際、裁判ではなく話し合いで、トラブルを解決することです。
他社の保険では、示談交渉は平日のみの対応がほとんどです。休日・夜間は事故の受付のみが多くなっています。
夜間の事故現場で示談交渉を持ちかけられた場合や、被害者とのやり取りを休日に行う場合でも安心です。
日本生命の自転車保険のデメリット、注意点
ここまで、日本生命の自転車保険のメリットをご紹介してきました。ここからは、デメリットや注意点について以下の通りお伝えします。
- ネットで申し込みができない
- 自動更新できない
- 69歳以下と70歳以上では、補償が変わる
- 携行品プランは、1事故で免責金が3,000円かかる
それぞれ解説します。
1.ネットで申し込みができない
日本生命の自転車保険は、ネットで申し込めません。資料を請求したうえで、申し込みが必要になります。
しかし、外交員からきちんと話を聞いたうえで、加入するか否かを判断できます。
「相談してから、納得して申し込みたい」という方は、日本生命の自転車保険を検討してみましょう。
2.自動更新できない
契約が1年単位であるため、1年ごとに契約の更新をする必要があります。
更新が必要ということは、1年ごとに保険を見直す機会があるとも言えます。
「自動更新だと保険を見直さない」「保険を契約していること自体、忘れてしまう」という方にはおすすめです。
3.69歳以下と70歳以上では、補償が変わる
日本生命の自転車保険では、69歳以下と70歳以上で、補償の内容が変わります。主な違いは、以下の通りです。
- 傷害死亡保険金は、69歳以下は10万円、70歳以上は3.5万円
- 70歳以上は、オプションの「携行品プラン<家族型>」に加入できない
傷害死亡保険金とは、事故によるケガによって、事故の発生日を含む180日以内に死亡した場合に支払われる保険金です。70歳以上であれば、保険金は3.5万円になります。
また、家族型の携行品プランには加入できませんが、本人型は選べます。
携行品プランについては、次の項目でも注意点を解説します。
4.携行品プランは、1事故で免責金が3,000円かかる
携行品プランは、1事故で免責金が3,000円かかります。免責金とは、事故を起こしたときの自己負担の金額です。
また、補償の対象にならないものがあり、主に以下の通りです。
・PC、スマホ、タブレット端末
・自動車や自動車の付属品
・自転車
・サーフボード
・ラジコン
・眼鏡、コンタクトレンズ
・運転免許証、パスポート
上記は一例です。「補償の対象だと思ってたものが、実は対象外だった」なんてことがないよう、携行品プランを選ぶ際は、対象外のものをよく確認しましょう。
特に、スマートフォンやパソコンが対象外である点は、要注意です。
補償の重複に注意
自転車保険に限らず、複数の保険に加入する際は、補償の重複に注意しましょう。
補償の重複とは、他に加入している保険と補償内容が被ってしまうことです。
たとえば、日本生命の自転車保険「まるごとマモル」に加入した場合で考えます。もともと火災保険に加入しており、個人賠償責任保険の特約が付帯していたとします。この場合、二重に個人賠償責任保険に加入していることになります。
このように、他の保険と補償が重複していると、保険料が無駄になってしまいます。
補償の重複を避けるため、日本生命の自転車保険の加入前に、補償診断が受けられます。他社を含め、加入している保険証券をすべて用意して、担当者に相談してみましょう。
まとめ
この記事では、日本生命の自転車保険「まるごとマモル」について、以下を中心に解説しました。
【日本生命の自転車保険のメリット】
- 無制限の補償が付いて、保険料が月単位で最安166円
- 本人や配偶者の別居している両親も補償の対象
- 示談交渉は24時間365日対応
【日本生命の自転車保険のデメリット・注意点】
- ネット申し込みや自動更新は不可
- 年齢によって補償内容が変わる
- 携行品プランは1事故で3,000円の免責金
他社と比べても非常に安い保険料で、万が一に備えられる日本生命の自転車保険。
個人賠償責任保険に加入していない方は、日本生命を選択肢の一つとして検討してみてください。
※本ページは2022年2月1日時点の情報を元に作成されています。
※本ページは概要を説明したものです。商品の詳細についてはパンフレット、保険商品サイトの契約概要等を、その他ご注意いただきたい事項は注意喚起情報を必ずご確認ください。
※本ページは情報の提供を目的としており、保険加入への勧誘を目的に作成したものではありません。
※本ページ内で記載した情報は特定の保険会社や保険商品の適合性や正確性を保証するものではありません。