全国各地の自転車保険の加入義務化に向けて、各種保険会社の自転車保険のプランを調べている人は多いのではないでしょうか？ しかし、自転車保険に限らず、保険に関する補償内容というのは文章も多く、わかりづらいことがあるのも事実です。そこで今回は東京海上日動が提供しているeサイクル保険(自転車利用者向け保険)ついて、要点をまとめてご紹介していきます。
東京海上日動のeサイクル保険の補償内容について
東京海上日動のeサイクル保険(自転車利用者向け保険)がどのような内容なのか見ていきましょう。（※2018年1月現在）
東京海上日動のeサイクル保険では本人型・夫婦型・家族型の3つで構成されており、さらにAプラン・Bプラン・Cプランの3つのプランがあります。今回は東京海上日動でスタンダードプランと呼ばれているBプランについて、それぞれご紹介していきます。
＜本人型 Bプラン（スタンダードタイプ）＞
- 保険料 3,650円（一時払い）または320円（月払い）
- 個人賠償責任 1億円（国内・国外）
- 死亡・後遺障害 300万円（※事故の日からその日を含めて180日以内に死亡された場合）
- 入院保険金日額 3,000円（※医師等の治療を必要とし、事故の日からその日を含めて180日以内に入院された場合）
- 手術保険金 30,000円（入院中）15,000（入院中以外）
- 示談交渉サービス あり
- ケガに関する補償 あり（※自転車以外の交通事故によるケガも補償）
東京海上日動のeサイクル保険の本人型 Bプラン（スタンダードタイプ）では、保険料の支払いを一時払いと月払い、どちらにするか選ぶことができます。一時払いにした場合は、月払いよりも190円お得になっています。
＜夫婦型 Bプラン（スタンダードタイプ）＞
- 保険料 5,110円（一時払い）または450円（月払い）
東京海上日動のeサイクル保険の夫婦型 Bプラン（スタンダードタイプ）では、保険料以外に関しての補償内容と金額は先に述べた本人型と同じになっています。一時払いにした場合は、月払いよりも340円お得です。
＜家族型 Bプラン（スタンダードタイプ）＞
- 保険料 7,510円（一時払い）または660円（月払い）
家族型に関しても夫婦型と同様に保険料以外に関しての補償内容と金額は先に述べた本人型と同じになっています。
一時払いにした場合は、月払いよりも410円お得です。
Bプラン以上であれば最低限の補償はカバーできる
自転車保険のプラン内容を見ても、それが実際に充実した保険内容なのかどうか、一般消費者にはわからないことも多いと思います。また、最低限どのような補償が付いていればいいのか気になる人もいるでしょう。
自転車保険に付いていて欲しい、最低限の条件としてよく言われているのが、下記の2つの項目です。
- 賠償責任補償限度額（対人）が1億円以上
- 示談交渉サービス付き
上記の2つの項目に関しては、2018年4月1日より自転車保険の義務化が始まる京都府・京都市でも自転車保険につけて欲しい補償内容として推奨している条件です。
東京海上日動のeサイクル保険のAプランとBプランでは、この2つの条件を満たしています。ただし、もっとも保険料が安いCプランに関しては賠償責任補償が補償されていないので注意が必要です。
今後の自転車を取り巻く環境を考えると、何か特別な事情がない限りは東京海上日動のeサイクル保険の場合、AプランもしくはBプランを選ぶのが良いでしょう。
東京海上日動のeサイクル保険で有効活用したい付帯サービスとは？
東京海上日動のeサイクル保険では示談交渉サービスが付いているのはもちろんのこと、それ以外にも付帯サービスがあります。付帯サービスの内容は下記の通りです。
- 24時間365日、メディカルアシスト・介護・法律・税務・社会保険に関することを電話で相談できる
- デイリーサポートでは暮らしのインフォメーションなど、役に立つ情報を提供している
- 事故防止アシスト（東京海上日動のホームページで行われている事故・災害防止等の情報提供）が自動セット
ちなみに上記のサービスは被保険者だけでなく、親族（配偶者・6親等以内の血族・3親等以内の姻族）も利用することができます。
付帯サービスのなかでも有効活用したいのがメディカルアシストです。メディカルアシストでは各種医療に関する相談をすることができます。
例えば、急に激しい頭痛が発症したけれど、自分ではどうすればいいのか判断できないときや、旅行先で急病になってしまい場合などに相談することができます。
咄嗟の症状や出来事というのは誰もが慌てがちです。そんなときに24時間365日、利用することができるメディカルアシストは心強い味方でしょう。ただし、持病の治療法などを相談できる予約制専門医相談に関しては事前予約が必要です。事前予約に関しては、24時間365日対応しています。
自転車保険に加入するとともに、このようなサービスを利用できるのは消費者にとっては大きなメリットのひとつでしょう。
